葬儀社の集客方法8選！効果的なWeb集客ノウハウを解説

高齢化が進む日本では、葬儀社の需要が高まる一方、葬儀業界におけるニーズの変化により、これまでの集客ノウハウが通用せずに集客に悩む葬儀社も多いのが現実です。

葬儀業界は、人間の生死に関わる「葬儀」を取り扱う性質上、一般的な広告戦略が難しいと考えられています。しかし、急速に変化する現代社会において、葬儀業界を取り巻く環境は大きく変化しています。

たとえ葬儀社であっても、集客は欠かせない時代と言えるでしょう。

しかし、実際どのような集客方法に取り組めばいいのか分からないという葬儀社の経営者も多いようです。

そこで本記事では、大きく変わる葬儀業界を取り巻く環境について解説するとともに、おすすめの集客方法を厳選して8つご紹介します。集客に取り組む前に押さえておきたいポイントについてもお伝えするのでぜひ参考にしてください。

集客方法が大きく変わる葬儀業界の環境について

近年、葬儀業界を取り巻く環境は大きく変化しています。業界全体の現状を把握しないまま、ただ闇雲に集客へ取り組んでも、安定した顧客獲得は期待できないでしょう。

葬儀社が集客する上で、葬儀業界の現状を把握しておくことは非常に重要です。以下では、葬儀業界の市場背景と変化について解説します。

葬儀の小規模化

近年、葬儀業界では「家族葬」などと言われる小規模な葬儀が主流となりつつあります。

葬儀の小規模化が進む背景として、核家族化の影響は大きいと言えるでしょう。核家族化により、遺族が故人の交友関係を把握できないケースが増え、以前のようにたくさんの人を呼ぶことが難しくなりました。

ひと昔前のようにたくさんの参列者を呼んで行う葬儀よりも、家族や親族、近しい友人だけで執り行う家族葬を選ぶ人が増えています。家族葬では、告別式のみを少人数で執り行い、通夜は行わないことがほとんどです。

葬儀を一日で終わらせる「一日葬」のニーズが高まっています。

葬儀規模縮小や会食機会の減少は、葬儀社の経営にとって大きな打撃を与える要因です。葬儀社の収益確保のためには、会食の代わりに弁当やカタログギフトを配布するなど、新しいサービスへの取り組みが求められています。

価格競争が激化

葬儀業界は、法的規制がなく初期投資を必要としないことから、参入障壁が低い業界と言われています。

特にここ数年は、鉄道会社やJAなどといった異業種からの参入が積極的です。全国規模の大手企業による新規参入が進んでいることを背景に、参入事業者間の価格競争が激化しています。

その結果、葬儀費用の低価格化が加速している状況です。また、ローンや分割払いなど葬儀費用の支払い方法も多様化し、消費者にとっては選択肢が広がるとともに費用を抑えた葬儀が可能となっています。

葬儀業界の仕組みは大きく変わりつつあり、小規模な葬儀社にとっては今後ますます厳しい状況が続くと言えるでしょう。

葬儀におけるニーズの多様化

ひと昔前までは、葬儀といえば通夜から葬式、告別式まで執り行う一般葬がほとんどでした。

時代の流れとともに人々の価値観が変わり、豪華な葬儀を執り行うことに魅力を感じる人は少なくなっているようです。また、葬儀自体の考え方についても、宗教的なしきたりや先祖代々引き継がれる習わしよりも「自分らしさ」を重視する傾向が高まっています。

「終活」という言葉が誕生し、生前に葬儀を自ら準備する人も増えています。

さらに「生前葬」といった新しい葬儀スタイルも生まれるなど、葬儀社にとっての新たな取り組みが求められる時代です。葬儀社は、このような新しい動きを敏感にキャッチし営業チャンスを逃さないようにすることが大切です。

時代の移り変わりにより、葬儀業界におけるニーズは多様化しており、今後も新しい葬儀形式が生まれることが予想されます。

葬儀社におすすめの集客方法8選

葬儀社が取り組むべき集客方法は多岐にわたるため、どの集客方法に取り組めばいいのか分からないという経営者も多いでしょう。

以下では、葬儀社におすすめの集客方法を厳選して8つご紹介します。集客に取り組む際は、1つの集客方法に捉われるのではなく、自社にとって適した集客方法を効率的に組み合わせて取り入れるようにしましょう。

MEO対策

葬儀社におすすめな集客方法は、Googleマップへの登録し、正しくMEO対策を行うことです。Googleビジネスプロフィールとは、Googleマップ上に表示される店舗情報を掲載できるサービスのことです。

葬儀社を利用する場合は、緊急度が高く近郊エリアで評価が高い斎場や葬儀場を選ぶことが多いとされます。MEO対策を行い、エリア検索で上部に表示する事ができれば、問い合わせ件数を増やす事が可能です。

そのため、自社の商圏エリア内で「評判の良い葬儀社」として広く認知されることは重要なポイントと言えるでしょう。

自社ホームページの制作・リニューアル

インターネットの利用は、葬儀社のメインターゲットであるシニア世代にも浸透しています。
シニア世代の多くが、葬儀社選びの際にインターネットを駆使して情報収集しているのが現実です。

葬儀社にとってホームページは、顔と呼べるような存在です。

• ホームページが全く更新されていない
• ホームページが古く、スマホ対応されていない
• そもそもホームページがない

葬儀場を探すのは、当事者ではなくそのご家庭になるため、上記のような状態だと機会損失になってしまう恐れがあります。選ばれるホームページにするためにも、ユーザービリティを高めたホームページへリニューアルすることも大切です。

葬儀社のホームページデザイン参考事例

東京葬儀

東京葬儀のホームページは、メインビジュアルにご利用者の口コミ（直筆の手紙）などを表示することで、人柄が良く安心感を与える工夫をして競合他社と差別化を行なっています。

利用したい・相談したい人に対してパッと見て問い合わせができるように、ヘッダー・フッター部分にCTAボタンを設けることで、使いやすいホームページとなっています。

イラストを活用することでサイトから親しみやすい印象を構築しています。

家族葬のウィズハウス

家族葬のウィズハウスでは、メインビジュアルがスクロール式になっており、様々な形の家族葬を表現しています。そのため、ご家族のご意向に沿った葬儀を実現する事ができる事が伝わってきます。

また、右にニーズに応じたCTAを設置することで問い合わせどこからでも問い合わせができるように工夫をしています。

ホームページで葬儀社を選ばれることも多い

葬儀社は、ホームページの内容・デザインによって選ばれることは少なくありません。そのため、競合と差別化し自社の強みを伝えることを意識したホームページを構築するようにしましょう。

当社では、葬儀社含め数多くのWebサイトを構築しておりますので、もしホームページの作成・リニューアルをご検討の場合は、以下より問い合わせください。

SEO対策

自社ホームページを制作するだけでは、大きな集客結果を得ることはできません。ホームページを用いて効果的に集客するためには、SEO対策を行い、検索された時に上位表示させる必要があります。

SEO対策とは？
：ユーザーが検索したときに検索結果の画面上で上位に表示されるように最適化する施策のことです。

SEO対策を行うメリットデメリットを一覧にまとめましたのでご覧ください。

メリット	デメリット
サイトへの流入数を増やす事ができる	効果が出るまでに時間がかかる
一度上位表示化されると継続的な集客が可能となる	SEO対策に対する知識が必要
潜在層・顕在層どちらへもアプローチ可能	検索順位が変動する事がある

このようにSEO対策は、継続的な集客を可能とする施策の一つであり、葬儀社の集客の下支えをする事ができる存在です。

上記についてはあくまで一例ですが、SEO対策を行うことで、今までアプローチする事が出来ていなかった顧客層まで訴求する事が可能となります。

事前相談会・セミナーの開催

事前相談会やセミナーといったイベントを開催し、既に葬儀を検討している見込み顧客にアプローチするのも有効です。事前相談会やセミナーでは、顧客から選んでもらえるように適切なサービスを提案しましょう。

事前相談会やイベントでは、見込み顧客との信頼関係を築き、自社のことを深く理解してもらうことが目的です。

事前相談会やセミナーなどのイベントを開催する際は、自社ホームページやSNS、Web広告などで広く宣伝し、多くの人に参加してもらえるよう情報発信が欠かせません。

セミナーイメージ

• 就活セミナー
• 相続・遺言セミナー
• 家族葬見学会・相談会
• ホール見学会

チラシ・ポスティング

チラシやポスティングは、まだ葬儀について考えていないような潜在層へのアプローチに有効です。

実際「いざというときに備えて、葬儀社を探しておこう」と思いつつも行動に移していない人は多いものです。ポストに投函されたチラシを目にすることで、何らかの行動を起こすきっかけを作れるようなチラシを作成する必要があります。

特徴がないチラシをポスティングしても、他のチラシに埋もれてしまい破棄されてしまうおそれがあります。葬儀のチェックリストや葬儀社選びの注意点など、読み手に興味を持ってもらえるチラシ作りを心がけましょう。

ポスティングを成功させる秘訣

葬儀社がポスティングすべき住宅の特徴	葬儀社がポスティングすべきでない住宅の特徴
・一軒家 ・ファミリー向け集合住宅	・ワンルームマンション ・一人暮らし向けのアパート

闇雲にポスティングを行ったとしても、全く集客することはできません。チラシ配布エリアの住民の属性を調査し、属性に合わせてチラシのキャッチコピーやデザインを変更するなどの工夫も必要です。

さらにポスティングする際は、自社がターゲットとする層が多く住んでいるエリアを選ぶことも大切です。

Web広告の出稿

葬儀社の集客力を高めるためには、Web広告を行うことも有効です。

これらのWeb広告は、出稿エリア、金額、性別、世帯年収、キーワードなど広告出稿先をセグメントする事ができ、より自社が訴求したいターゲットに対してアプローチする事が可能です。

Web広告は効果測定を行うことも非常に大切です。効果測定を行い費用対効果が高い広告媒体へ予算を割り振ることがより多くの集客をする事ができます。

SNSでの情報発信

ホームページと合わせて取り組みたいのが、SNSでの情報発信です。スマホが広く浸透した現代では、シニア世代でも多くの人が日常的にSNSを利用しています。

SNS集客では、葬儀社に関する情報やサービス、キャンペーン情報などの継続した発信が不可欠です。

即効性は期待できませんが、ユーザーが求める情報をこまめに発信し続けることでフォロワーが増え、集客につながります。SNS集客は、ユーザーにとって有益な情報をコツコツ更新して集客につなげる「長期的な施策」として取り組むようにしましょう。

ポータルサイトの活用

多くの葬儀社が利用している集客方法の1つに、葬儀社のポータルサイトがあります。

ポータルサイトとは、さまざまな葬儀社の会社情報を掲載しているサイトのことです。自社でSEO対策する必要がないため、比較的手間がかからない集客方法になります。既に葬儀社を検討している顕在層に対してアプローチできます。

ただし、ポータルサイトにはライバルとなる競合他社が多数登録していることが考えられるため、差別化が図れなければ集客は難しいのが現実です。

ポータルサイトの利用料は、掲載するだけなら基本的に無料で、成約に至った場合のみ手数料が発生するといった仕組みがほとんどです。しかし、成約に至った際の手数料は高額になるケースが多く、利益率は低くなることは覚悟しておきましょう。

売上は上がったが、粗利は低くなってしまう逆転現象が起こってしまうことも考えられるため、ポータルサイトの利用は慎重に検討する必要があります。

 葬儀社の広告における注意点

近年、価格競争が激化する葬儀業界では、広告表示におけるトラブルが大きな問題となっています。大手葬儀社に対する景品表示法違反による措置命令などでも話題となり、ユーザーに誤認させるおそれのある広告には十分注意が必要です。

多くの葬儀社は、広告における表現やキャッチコピーを工夫することでユーザーの目を引こうと試行錯誤しています。しかし、ユーザーに誤解させたまま問い合わせや契約をいただいてしまうことは、大きなトラブルに発展しかねません。

デジタル化が進んだ現代では、あっという間に情報は拡散されてしまいます。葬儀社として一度信頼を失ってしまえば、取り返しのつかないことに陥る危険性があることは肝に銘じておく必要があるでしょう。一度失った信頼を取り戻すのは簡単ではありません。

葬儀社が集客する上では、ユーザーに誤解を招かないよう分かりやすい広告表示を心がけることが大切です。

まとめ

近年、葬儀業界では「家族葬」と言われるような葬儀が主流になりつつあり、葬儀の小規模化が進んでいます。参入障壁が低いと言われる葬儀業界では、異業種からの参入も盛んになり価格競争が激化しているのが現状です。

加えて、顧客のニーズは多様化しており、葬儀業界を取り巻く環境はさまざまな要因により大きく変化しています。

人間の生死に関わる「葬儀」を取り扱う葬儀社は、どうしても一般的な広告戦略が難しいと考えられていました。しかし、時代の流れとともに、葬儀社であっても集客は欠かせない時代になってきています。

ユーザーの立場に立ち、分かりやすい広告や情報発信を心がけ集客することで顧客から選ばれる葬儀社となれるはずです。

今回ご紹介した集客方法を駆使して、「評判の良い葬儀社」として広く認知されるよう集客に取り組んでください。